日本船主協会

トップページ海運用語集(英語/略語)

英文略語集O
index
OBO  Ore/Bulk/Oil Carrier
 鉱石・撒積および油兼用船。鉄鉱石・石炭・穀物などのドライカーゴと原油の何れも積込むことができる船舶であるが、数は少ない。鉱石か石油に限られる兼用船はOre/Oil Carrierという。
index
OCIMF  Oil Companies International Marine Forum
 石油会社国際海事評議会。1970年ロンドンで設立。現在は本部をバミューダに、IMOとの関係から支部をロンドンに置く。1967年のトリーキャニオン号事故を契機に海洋汚染に対する関心が高まり、石油企業にもその知識経験等につき一定の役割を求められたことから、原油および石油製品の荷役およびターミナルに関心を持つ石油企業が自主的に集まった組織。タンカーとタンカーターミナルの安全促進を図るため安全輸送や安全荷役に関するガイドブックの発行、検船システムの運営のほか荷主の立場から国際機関への提言を行っている。
■OCIMF:http://www.ocimf.com/
index
OPA 90  Oil Pollution Act of 1990
 1989年、アラスカ沖で大規模な環境汚染を引き起こしたエクソン・バルディス号の原油流出事故を契機として、1990年に制定された米国の油濁法。油濁損害に対する責任、予防、緊急対応等を規定し、対象はタンカーのみならず、他の船舶、陸上施設、沖合施設からの油濁も含まれる。
index
OPEC  Organization of Petroleum Exporting Countries
 石油輸出国機構。石油の生産および輸出国で構成する政府間組織。加盟国は13ヶ国。1960年に当初5ヶ国で結成。1977年ウィーンに本部を置く。石油製品の公平かつ安定的な価格維持のために加盟国間の石油政策の調整および統一を行う。
■OPEC:http://opec.com.
index
OPRC  The International Convention on Oil Pollution Preparedness, Response and Co-operation
 油汚染に対する準備・対応および協力に関する国際条約。エクソン・バルディス号事故を契機として審議が開始され、1990年11月30日に採択、1995年5月13日に発効した。環境汚染、特に油による海洋汚染への対応について、準備と対処能力の基盤作りのための法的枠組みを強化している。締約国に対して海洋汚染事故への準備と対応に関する適当な措置を取ることを義務付ける他、自国籍船に対して汚染事故への緊急対応計画の策定、漏油事故発生に関する報告義務を課すこと等を主な内容とする。
index
OSPAR  Project on the Oil Spill Preparedness and Response in the ASEAN Region
 OSPAR計画とは、アセアン海域における大規模な油流出事故への準備および対応に関する国際協力計画をいう。我が国が1990年度から実施している政府レベルの海外技術援助事業。大規模海洋汚染問題を取り巻く国際情勢を踏まえ、ASEAN海域の沿岸開発途上国に対して、我が国から積極的な技術協力等の側面的な支援を行うことによって、当該地域の関係国間の国際協力を促進し、大規模な海洋汚染事故(油排出事故)が発生した場合の地域内国際緊急防除体制の整備を図ることを目的とする。