日本船主協会

トップページ海運用語集(日本語)

海運関係用語集さ
載貨重量トン数(D/W) index
 Deadweight Tonnage(D/W)。満載喫水線の限度まで貨物を積載したときの全重量から船舶自体の重量を差し引いたトン数。この中には運航に必要な燃料・水・食料などの重量も含まれるが、積める貨物の量を示す目安となり、船舶の新造、売買、傭船契約などの取引の基準として使用される。重量トン数には、一般に用いられるトン(メトリック・トン=1000kg)のほかにロングトン(約1016kg)、ショートトン(約907kg)がある。
サブスタンダード船 index
 構造・設備・人員等の面で、現行の国際条約による安全基準を満たしていない船舶。海上交通の安全の観点からも、海洋汚染防止の観点からも、市場からの排除を徹底する必要がある。ポートステートコントロールにおける改善命令や出港停止などの処分の対象となる。
サプライ・チェーン・マネジメント index
 原料や部品の調達から、生産や販売、さらには在庫管理からデリバリーまで、物と情報の流れ(サプライチェーン)を効率化し、消費者ニーズを反映した商品をスピーディーに適正な価格で提供するための仕組み。供給連鎖管理とも呼ばれる。
仕組船 index
 日本の外航海運会社が、海外に設立した子会社を通じて船舶を建造し、それらの国の船籍で登録・保有し、外国人船員を配乗させた上で用船(チャーター)して運航する船舶。形式上は海外からの用船という形になるが、実質は日本の海運会社の支配船である。
シップリサイクリング index
 従来用いられてきた「船舶解撤」あるいは「スクラップ」に変わって登場した用語。船舶は解撤による鋼材や部品のリサイクル(再利用)率が90%前後と、自動車や家電と比較して極めて高く、解撤の促進は、海洋環境の保全とともに資源の有効利用という点でも意義が大きい。最近は国際機関でもこの用語に統一されている。
重要港湾 index
 国際戦略港湾、国際拠点港湾以外の港湾であり、「海上輸送網の拠点となる港湾その他の国の利害に重大な関係を有する港湾として政令で定めるもの」(港湾法)で、全国に102港を選定(2016年4月1日現在)。
純トン数(N/T) index
 Net Tonnage(N/T)。総トン数(G/T)から、機関室、船員室、バラストタンクなど貨物を積載できない部分の容積を差し引いたもので、純粋に貨物を積むことができるスペース(容積)を表す。わが国では、トン税、係船料などの算出に使用されている。
スエズ運河 index
 1869年に開通した地中海と紅海を結ぶ水平式海洋運河。同運河の完成により、アフリカ大陸南端の喜望峰(ケープタウン)経由より約1万キロも短縮されることとなり、ヨーロッパ・アジア・アフリカを結ぶ主要航路に貢献している。2015年に拡張工事が行われ、全長193.3km、幅205~225m、水深24mとなった。また、35キロ部分は新水路を掘削して既存ルートを「複線化」し双方向からの交通が可能となったことにより、船舶の待ち時間の大幅な短縮が可能となり、一日当たりの通行可能船舶数も増加することとなった。
スエズ運河トン数(SCNT) index
 Suez Canal Net Tonnage(SCNT)。1973年の万国トン数会議で定められた純トン数規則をもとに、スエズ運河当局独自の控除基準を加えて算出する。二重底船の船底にバンカー油を積載した場合、その部分の控除を認めない等、パナマ運河や各国の規則とも異なる独自のもの。
スエズマックス index
 2015年に行われた拡張前のスエズ運河を満載状態で通航し得る最大船型。タンカーの場合、満載状態での最大船型は、14万~15万載貨重量トン数(D/W)程度。
船級 index
 船級協会(船舶に船級を与える保険業者・造船機業者・船主・荷主などからなる民間の非営利団体)が、機関・船体・艤装品などを一定の規定に基づいて検査し証明する、船舶の資格・等級。保険・売買などのための国際的標準となる。
船主責任保険(P&I) index
 Protection and Indemnity Insurance(P&I保険)。船舶の運航、使用、管理に伴い生じる船主等の賠償責任や費用負担をカバーする保険。 保険を引き受ける組織が非営利で船主等の被保険者の相互扶助を目的に運営されているものをP&Iクラブという。
船籍港 index
 船舶所有者が船舶の登記および登録を行い、船舶国籍証書の交付を受ける地のこと。日本籍船として船舶を新たに登録する際に、その所有者(所有者変更の場合は新たな所有者)が決定する。船舶法等により、登録地は、日本国内における船舶の航行しうる水面に接した市町村またはこれに準じる行政区画に限られ、原則としてその船舶所有者の住所に定めることとされている。
船籍国 index
 船舶が登録されている国。海上を航行する船舶は、いずれかの国家に登録されなければならず、その国(旗国)の管轄権に服するという旗国主義の原則に基づき、登録国の法律に従い、船舶の検査、税金の支払い等がなされる。
船底塗料 index
 船底塗料には2種類があり、防錆(anti-corrosive paint ; A/C)と防汚(anti-fouling paint ; A/F)。A/Cで船体鋼板の腐食防止をし、その上にA/Fを塗装することで海洋生物の付着を防止する。日本は、1992年から国内造船所でのTBT(トリブチルスズ)塗料の完全使用自粛、1997年から国内塗料工場での製造中止等の自主規制を推進してきた。2001年10月5日には、TBT等を含む有機スズ系船底防汚塗料の新たな塗布を禁止する新条約が採択され、2008年9月17日に発効した。
船舶経費(船費) index
 船舶を運航できる状態に維持するために必要な費用のことで、船員費、船舶修繕費、船用品費、潤滑油費、船舶保険料、設備資金金利、船舶減価償却費、船舶固定資産税、船主一般管理費、雑費などで構成される。海運業収益に対応する役務原価である海運業費用、運航費、船費、借船料、その他海運業費用の一部。
船舶自動識別装置(AIS) index
 Automatic Identification System(AIS)。自船の船名、位置、速力および針路等の情報を、船舶の管制を行う陸岸局および他船に自動的に送信すると同時に、他船からも同様の情報を自動受信し表示することにより、輻輳海域での航行管制および他船との衝突回避に役立てるためのシステム。船対陸(ship to shore)、船対船(ship to ship)に幅広く利用された場合、衝突、座礁事故等の防止に役立つことが期待される。2004年12月31日以降、国際航海に従事する総トン数300トン以上の全ての船舶に搭載が義務付けられた。
船舶保険 index
 船舶の沈没、座礁、座洲、火災、衝突、その他の海上危険によって生じる船舶所有者または運航者の費用、収益などの経済的損失をカバーする保険。また特約により修繕、建造、検査中の船舶などに対する陸上危険、戦争やストライキの危険に対しても保険に付すことができる。
総トン数(G/T) index
 Gross Tonnage(G/T)。船全体の大きさ(容積)を表す単位で、外航船においては、一般的に、総トン数と言えば「国際総トン数」を意味する。単なる「総トン数」は、日本国内のみで適用され、船舶内の合計容積から除外場所の容積を差し引いたものに一定の係数を掛けて表した数値。総トン数(G/T)は、主として客船などの大きさを示すときに使われるのに対して、「載貨重量トン数」(D/W)は、船が積める貨物の重量を示す数値で、主として貨物船の大きさを表す場合に使われる。(∞国際総トン数)