Twenty Foot Equivalent Unitの略で長さ20フィートのコンテナを1単位とした換算個数。コンテナ積載能力や輸送実績などを示す際に用いられる。20フォートのコンテナ1個で1TEU、40フィートのコンテナ1個は2TEUと計算。

Deadweight Tonnage（D/W）。満載喫水線の限度まで貨物を積載したときの全重量から船舶自体の重量を差し引いたトン数。この中には運航に必要な燃料・水・食料などの重量も含まれるが、積める貨物の量を示す目安となり、船舶の新造、売買、傭船契約などの取引の基準として使用される。重量トン数には、一般に用いられるトン（メトリック・トン＝1,000kg）のほかにロングトン（約1,016kg）、ショートトン（約907kg）がある。

国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の下、2020年以降の具体的なGHG削減を定める国際的な枠組み。世界の平均気温上昇を、産業革命前と比較して2℃より十分低く抑え、1.5℃に抑える努力を追求することを目的としている。後者の目標を達成するため、国際社会は今世紀後半に世界全体の温室効果ガス排出量をネットゼロにすること、すなわち「カーボンニュートラル」を目指している。

International Maritime Organization（IMO）。1958年3月に政府間海事協議機関Inter-Governmental Maritime Consultative Organization（IMCO）としてロンドンに設置された。1982年5月、IMOに名称変更。海上の安全、航行の能率および海洋汚染の防止等、海運に影響する技術的問題や法律的な問題について、政府間の協力を促進するとともに、最も有効な措置の採用や条約等の作成を行っている国連の専門機関。

United Nations Framework Convention on Climate Change（UNFCCC）。GHGの削減により、気候変動がもたらす悪影響を防止するための国際的な枠組みを定める国際条約。1997年に京都議定書で、国際海運のCO₂排出対策はIMOにおいて追求するよう規定した。2015年にパリ協定を採択し、国別削減目標の作成等を義務化している。なお、日本は2030年度に2013年度比で46%削減、2050年までのカーボンニュートラルを表明。

船舶による汚染防止のための国際条約（MARPOL条約）およびその他の IMO条約では、非締約国船舶が「有利な取扱いを受けないよう（No More Favourable Treatment）」すべての船舶に条約基準を同等に適用することを原則とする。これを「No More Favourable Treatment」原則と呼んでいる。

CO₂をはじめとする温室効果ガス（GHG）の排出が実質ゼロとなる燃料の総称。製造過程におけるCO₂排出の取扱いなどライフサイクルでの算定についてはIMOなどで議論中であり、ここではネットゼロとなり得るものの総称として「ゼロエミッション」という言葉を用いている。

代替建造。新たに船舶を建造して輸送供給力を純増させるのではなく、古い船舶を処分して、その代わりとなる新しい船舶を建造すること。

メタネーションと呼ばれる技術により、水素とCO₂を反応させ合成されたメタンのこと。産業施設などから排出・分離・回収したCO₂を利用することに加え、再生可能エネルギー由来の水素を利用してCO₂排出を大幅に削減し、ゼロエミッション燃料になりうると確認されている。

日本の船会社（川崎汽船、商船三井、日本郵船の定期コンテナ船事業統合会社（オーシャン ネットワーク エクスプレス）を含む）が運航する外航船。

国内貨物の海上運送のこと。国内の港と港を結び、鉄鋼やセメント、石油などの産業基礎資材や食料品、日用品などの貨物を運ぶ。国内輸送の約4割を担っている。

それぞれ、SOx：硫黄酸化物、NOx：窒素酸化物、PM：細かい粒子/エアロゾル。船舶の主要な動力源である大型ディーゼルエンジンの排気ガスに含まれる。これらの大気汚染物質は、酸性雨や光化学スモッグの原因となり、生態系や人の健康に悪影響を与える。海運における大気汚染防止の議論は、1980年代に始まり、排出規制が段階的に強化されている。2020年からは、対策が一層強化され、燃料油中の硫黄分濃度を3.5%以下から0.5%以下に大幅削減した。

船体の姿勢制御や復原性確保のためにバラストタンクに積載される海水。船舶の安全運航上欠くことのできないもの。バラスト水は「バラスト水の管理に関する条約」に基づいて適切に処理・管理されている。