せんきょうの概要
せんきょうの組織
事務局機構
事業運営の詳細
採用情報
出版物・統計データ
海と船のQ&A
海運雑学ゼミナール
日本の海運史
リンク集
Home
> 海運用語集(日本語)
■アジア海運フォーラム
■アジア船主フォーラム(ASF)
■圧縮記帳
■アフラマックスタンカー
■アライアンス
■アンローダ
■一次エネルギー(二次エネルギー)
■イナートガス
■インターモーダル
■インマルサット(INMARSAT)
■インランドデポ
■ウェーバー
■ウェイビル
■上屋
■運航委託契約
■運航費
■運航補助制度(米国)
■液化石油ガス(LPG)
■液化天然ガス(LNG)
■Mゼロ
■エクスプリシット方式
■オフ・ハイヤー
■海運自由の原則
■海事クラスター(マリタイムジャパン)
■海上貨物通関情報処理システム(Sea-NACCS)
■海上人命安全条約(SOLAS)
■海上ハイウェイネットワーク
■海洋汚染防止条約(MARPOL)
■喫水(吃水)
■強制水先
■共同海損犠牲損害
■共同海損費用
■共有建造制度
■漁場油濁被害救済基金
■軽荷排水トン数(LDT)
■ケープサイズバルカー
■減価償却
■兼用船
■原料炭
■航海データ記録装置(VDR)
■港長
■合同海事委員会(JMC)
■港費
■港湾管理者
■国際安全管理コード(ISMコード)
■国際海事機関(IMO)
■国際船舶制度
■国際総トン数(G/T)
■国際標準化機構(ISO)
■国際油濁補償基金(IOPCF)
■国際労働機関(ILO)
■国防用商船確保プログラム(米国)
■国連海洋法条約(UNCLOS)
■混乗
■コンテナ
■コンテナターミナル
■載貨重量トン数(D/W)
■財務諸表
■サブスタンダード船
■サプライ・チェーン・マネジメント
■仕組船
■シップリサイクリング
■シミュレーター
■重要港湾
■純トン数(N/T)
■スエズ運河
■スエズ運河トン数(SCNT)
■スエズマックスタンカー
■ストラドルキャリア
■スルーB/L
■税制調査会(政府税調)
■背高海上コンテナ(ハイキューブ・コンテナ)
■船級
■船主責任保険(P&I)
■船籍国(港)
■船底塗料
■船舶経費(船費)
■船舶自動識別装置(AIS)
■船舶保険
■総トン数(G/T)
■耐震強化岸壁(耐震バース)
■滞船料
■ダブルハル
■タシット方式
■タックスヘイブン税制
■単独海損
■地方港湾
■チャーター・ベース(C/B)
■通商航海条約
■定額法(減価償却)
■定期用船契約
■定率法(減価償却)
■ディーセント・ワーク
■当直員
■東京MOU
■特定重要港湾
■特別償却制度(船舶関係)
■トランシップ
■トランステナー
■トランパー
■トリップ用船契約
■トンキロ(マイル)
■トン数標準税制
■20条特例
■日本商船隊
■バーゼル条約
■ハイキューブ・コンテナ(背高海上コンテナ)
■排水トン数(排水量)
■ハイヤー・ベース(H/B)
■裸用船契約
■パナマ運河
■パナマ運河トン数(PCNT)
■パナマックス
■バラスト水問題
■ばら積み
■ハンディーバルカー
■フィーダーサービス
■不稼動損失保険
■複合一貫輸送
■船荷証券(B/L)
■フラッギングアウト
■フリートレードゾーン
■フレート・トン
■便宜置籍(船)(FOC)
■ベンチマーク
■ポートステートコントロール(PSC)
■北西太平洋地域海行動計画(NOWPAP)
■ボレロ
■ホワイトリスト
■マルシップ
■モーダルシフト
■輸入促進地域
■ライナー
■労務提供船
■ロンドンダンピング条約(LC)